家系図作成に役立つ名簿のリスト　東日本編

　国立国会図書館デジタルコレクションで公開されている紳士録などの名簿類のうち、先祖調査に大変に役立つものを選んで目次を掲載しました。

　戦前の目次は多くが「いろは順」のため、いろは一覧を見ながらご先祖の氏名を探して下さい。そしてご先祖の氏名が発見された時には、ぜひともデジタルコレクションの本文をご覧ください。

　なお、デジタルコレクションの「目次巻号」には、本文目次へリンクが貼られているものがあります。（例　目次巻号の「い」をクリックすると本文目次の「い行」１ページ目に移動する）。この場合は目次巻号のリンクを使ってお探しください。

　このリンクが貼られていないもの、または貼られていてもクリックすると目次ではなく、直接本文に移動するものについては、探すのに手間がかかるため、目次のＰＤＦを掲載しました。ご利用ください。 

　ある人物が紳士録のような名簿に掲載される期間はあまり長いとはいえません。社会的な地位が一定の水準に達する３０代後半から現役を引退する人が多かった６０代前半くらいまでがもっとも多い期間です。その前後の名簿には載らないため、『日本紳士録』や『大衆人事録』のような毎年発行されている名簿の場合は、その人物の活動最盛期を考えながらお調べになることをお勧めします。どの年の名簿があるのかは、全国規模の紳士録・商工人名録・会社役員録をご覧ください。

　また、地方の名簿に記載がある場合、全国規模の名簿にも載っている可能性があります。その逆もあります。ある人物を発見した時は、ぜひ収録範囲の重複する他の名簿も調べてみて下さい。名簿によって得られる情報に違いがありますから、複数の名簿の情報を組み合わせることによって、より詳しくその人物のプロフィールを知ることができます。

　目次や本文はデスクトップパソコンの大きなモニターでご覧になることをお勧めします。

　国立国会図書館デジタルコレクションの画面で本を読んでいると、気分が悪くなるという方は、一度に５０コマまでというしばりはありますがＰＤＦに変換することをお勧めします。ＰＤＦにすると画面が固定しますから、酔うような感じは多少なりとも軽減されると思います。手間はかかりますが。

　いずれにしても無理をせず、ご先祖やお調べになりたい人物をお探しください。

いろは・五十音順

《明治時代　１８６８～１９１２年》

『現今日本名家列伝』　明治３６（１９０３）年　日本力行会出版部

　政治家、学者、教育家、法律者、美術家、軍人、医者、宗教家、実業家など２.０００名の伝記を掲載しています。

　記載項目は氏名・職業・経歴・住所です。

『人事興信録』　 明治４４（１９１１）年　第３～４版 　人事興信所編 

　私立探偵の先駆であった内尾直二が明治３５（１９０２）年に渋沢栄一の援助を受けて刊行を始めたもので、全国的な紳士録としては明治２２（１８８９）年に発刊された『日本紳士録』に次いで古いものです。

　掲載項目は氏名・職業・族称・家族・略歴・住所・電話番号です。

『人事興信録』　 明治４４（１９１１）年　第３版　皇室之部、皇族之部、い（ゐ）之部―の之部　人事興信所編

　いろは順リンク付きの目次は、こちらの巻の冒頭にあります。　

『人事興信録』 明治４４（１９１１）年　第４版　く之部―す之部　人事興信所編

《大正時代　１９１２～２６年》

『大日本人物誌 : 一名・現代人名辞書』　大正２（１９１３）年　成瀬麟、土屋周太郎編　八紘社出版　

　収録人数は６,３００名。記載事項は氏名・経歴・住所・写真（一部のみ）です。

『大日本帝国市町村長銘鑑　第1輯』　大正２（１９１３）年　教育実成会編

　全国の市町村長１,０００名の経歴を掲載しています。記載事項は氏名・写真・住所・経歴です。

『日本之精華』　大正３（１９１４）年　北川由之助編　毎日通信社

　約３,０００の名士と主要会社を掲載しています。名士については現住所ではなく、出身地別に編集されているのが特徴です。記載事項は氏名・経歴・住所・電話番号で、写真が掲載されている人物もいます。

『大正名家録』　大正４（１９１５）年　原田道寛編　二六社編纂局

　記載事項は氏名・職業・住所・家紋の図・写真・家族です。  家紋を掲載しているところが本書の特徴です。

『人事興信録』　第４版 　大正４（１９１５）年　人事興信所編  

　この版は名古屋大学によって全文検索が可能になっています。

『人事興信録』　第６版 　大正１０（１９２１）年　人事興信所編 

『人事信用調査録』　大正１１（１９２２）年　堀野稔編　日本秘密探偵社

　収録範囲は東京・京都・大阪・神戸・横浜・名古屋・北海道・九州・台湾・朝鮮・関東州に限られます。記載事項は氏名・住所・電話番号・職業・納税額・収入年額・信用程度・戸籍（父親の氏名・族称・本籍地・本人の生年月日と続柄）・家族・縁戚などで詳細です。

『一九二四年に於ける大日本人物史 : 御成婚紀念復興之魁』　大正１３（１９２４）年　 東京朝日通信社 編 

  記載事項は氏名・職業・略歴・家族・住所・電話番号です。一部の人物は写真が載っています。

『現代人事調査録』　大正１４（１９２５）年　猪野三郎編　帝国秘密探偵社

　全国の名士を網羅し、家族欄の記載には本人の戸籍簿を利用しています。記載事項は氏名・職業・住所・電話番号・略歴・家族です。

《戦前前期　昭和元（１９２６）～１０（１９３５）年》

『現代日本人名大辞典. 昭和5年版』　昭和５（１９３０）年　東邦通信社編纂 

   記載事項は氏名・職業・略歴・家族・住所です。

『最新業界人事盛衰録』　昭和６（１９３１）年版　通俗経済社編

　記載事項は氏名・職業・写真（一部のみ）・経歴・家族です。

『昭和人名辞典』　昭和８（１９３３）年　光人社 　 

　記載事項は氏名・職業・住所・略歴・関係事業と地位・家族と姻戚です。

　国立国会図書館デジタルコレクションの 目次巻号に、いろは順のリンクが貼られています。 

『人事興信録』　１０版　昭和９ 年　人事興信所編 

『人事興信録』　１０版　昭和９ 年　上巻（あ～そ）　人事興信所編  

『人事興信録』　１０版　昭和９ 年　下巻（た～わ）　人事興信所編   

『財界二千五百人集　本編』　昭和９（１９３４）年　財界二千五百人集編纂部編  

　記載事項は氏名・写真（一部）・職業・経歴・家族・住所・電話番号です。

《戦前後期　昭和１１（１９３６）～２０（１９４５）年》

『市町村人事録』　昭和１６（１９４１）年　 国際通信社編

　市町村別に名士を掲載しています。昭和１７（１９４２）年版もあります。

 　記載事項は氏名・職業、写真・経歴・学歴・趣味などです。収録人数は多くはありませんが、経歴のなかで家系に言及していることがあります。

『大衆人事録』　第１４版　昭和１７～１８（１９４２～４３）年　帝国秘密探偵社編 

　昭和１７～１８（１９４２～３）年の『大衆人事録』第１４版には、全国の名士約１５１,０００名が収録されています。

　記載項目は氏名・職業・住所・電話番号・略歴・族称・宗教・趣味・家族です。

　「東京篇」（１９４２年調査）、「北海道・奥羽・関東・中部篇」（１９４３年調査）、「近畿・中国・四国・九州篇」（１９４３年調査）、「外地・満支・海外篇」（１９４３年調査）の４冊に分かれています。

　国立国会図書館デジタルコレクションの 目次巻号に、いろは順のリンクが貼られています。

『大衆人事録』　第１４版　昭和１７（１９４２）年　東京篇　帝国秘密探偵社編 

『大衆人事録』　第１４版　昭和１８（１９４３）年　北海道・奥羽・関東・中部篇　帝国秘密探偵社編 

『大衆人事録』　第１４版　昭和１８（１９４３）年　近畿・中国・四国・九州篇　帝国秘密探偵社編  

『大衆人事録』　第１４版　昭和１８（１９４３）年　外地・満支・海外篇 　帝国秘密探偵社編

地域別

《全国》 

『帝国名誉録』　明治２３（１８９０）年　帝国名誉会編

　各地の名士約２００,０００名を府県別に掲載しています。この年代の紳士録としては群を抜いて収録人数が多いため、ぜひ確認したい一冊です。ただし、未収録の道県もあります。国立国会図書館デジタルコレクションの目次巻号に府県別のリンクが貼られています。

　記載事項は氏名と住所です。収録されている府県は以下の通りです。

　東京府・京都府・大阪府・兵庫県・滋賀県・奈良県・和歌山県・長崎県・新潟県・埼玉県・静岡県・三重県・愛知県・岐阜県・長野県・福島県・宮城県・青森県・山形県・富山県・広島県・山口県・徳島県・愛媛県・香川県・福岡県・大分県・佐賀県・熊本県・千葉県・茨城県・神奈川県・群馬県 

『帝国名望家大全』　明治２８（１８９５）年　吉野民司編

　全国の名士を道府県別に掲載しています。『帝国名誉録』と比べると収録人数は少ないですが、『帝国名誉録』には未収録の道県も掲載されています。あわせてご覧ください。

　記載事項は氏名と住所です。収録されている道府県は以下の通りです。

　東京府・京都府・大坂府・神奈川県・兵庫県・長崎県・新潟県・埼玉県・群馬県・千葉県・茨城県・栃木県・奈良県・三重県・愛知県・静岡県・山梨県・滋賀県・岐阜県・長野県・宮城県・福島県・岩手県・青森県・山形県・秋田県・福井県・石川県・富山県・鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県・和歌山県・徳島県・香川県・愛媛県・高知県・福岡県・大分県・佐賀県・熊本県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県・北海道

『大日本紳士名鑑』　大正５（１９１６）年　竹内伊四郎編　明治出版社

　全国の町村役場から名士の情報を提供してもらいまとめた文献です。市および植民地は類書が多いという理由で省かれています。それでも十数万人が掲載されています。

　記載事項は氏名と職業です。収録されている道府県とその最初のページのコマ番号（ページ番号ではありません。国立国会図書館デジタルコレクションのコマ番号です）は次の通りです。

　北海道７　東京府４９　京都府７５　大阪府９４　神奈川県１１２　兵庫県１２５　長崎県１５５　新潟県１６９　埼玉県２０２　群馬県２２８　千葉県２４４　茨城県２６９　栃木県２９８　奈良県３１７　三重県３２９　愛知県３６４　静岡県３９２　山梨県４１９　滋賀県４３７　岐阜県４５３　長野県４７９　宮城県５１１　福島県５３３　岩手県５６５　青森県５８３　山形県５９７　秋田県６１６　福井県６３８　石川県６５５　富山県６７７　鳥取県７０２　島根県７１９　岡山県７４２　広島県７７７　山口県８１７　和歌山県８４３　徳島県８６２　香川県８７７　愛媛県８９４　高知県９２８　福岡県９４７　大分県９８５　佐賀県１０１１　熊本県１０２６　宮崎県１０５２　鹿児島県１０６３　沖縄県１０８０

『大日本人事録 : 全国銀行会社附記』　昭和７（１９３２）年　国際公論社

　全国の名士を網羅しています。本土だけではなく、樺太 ・朝鮮 ・台湾・ 関東洲州・滿州・中華民国 まで収録しています。

　記載事項は氏名・職業・学歴（一部）・住所・電話番号（一部）です。

『紳士興信録. 昭和8年版』　昭和７（１９３２）年　内外電報通信社、人物評論社編　内外電報通信社　

　氏名は府県別に五十音配列で掲載されています。記載事項は氏名・職業、ほかに一部の人物については生年・趣味、宗教も載っています。また、主要会社の役員も掲載されています。

　収録されている府県とその最初のページのコマ番号（ページ番号ではありません。国立国会図書館デジタルコレクションのコマ番号です）は次の通りです。

　東京府９　大阪府４０９　京都府５１９　兵庫県５９９　愛知県６５９　神奈川県７４７　山梨県７９１　新潟県７９９　長野県８２１　静岡県８４１　広島県８５１　岡山県８８５　千葉県８９７　茨城県９０９　埼玉県９２７　栃木県９３５　群馬県９４３　福島県９５５　宮城県９６７　岩手県９９５　　青森県１００３　秋田県１０１３　山形県１０２１　富山県１０３３　石川県１０４７　福井県１０６９　岐阜県１０７９　滋賀県１０８９　三重県１０９７　奈良県１１０９　和歌山県１１１７　山口県１１２７　島根県１１４３　鳥取県１１５１　徳島県１１５７　香川県１１６５　愛媛県１１７５　高知県１１８７　福岡県１１９５　大分県１２４７　　佐賀県１２５９　長崎県１２６９　熊本県１２９１　鹿児島県１３１７　宮崎県１３２９　沖縄県１３３５　北海道１３３９　樺太１３８５　朝鮮１３９５　台湾１４１９　関東州１４５９　満州１４７３　中華民国１４７９

『日本紳士録』　第４０版　昭和１１（１９３６）年 　交詢社編

　昭和１１年版の『日本紳士録』は前篇の名士の部と後編の職員録の部に分かれ、前篇には第三種所得税５０円以上か営業収益税７０円以上を納税していた全国の名士約１８７,０００名、後篇には約３,５００の主要銀行と会社の役員約６万名が掲載されています。合計すると収録人数は約２４万名を超え、当時の紳士録としては最大の掲載人数ですが、前篇の収録範囲は全国ではなく以下の地域に限られています。

　東京の部・大阪の部・京都の部・神奈川の部・兵庫の部・愛知の部・福岡之部・静岡之部・千葉之部・埼玉之部・新潟之部・宮城之部・金澤之部・奈良之部・栃木之部・岡山之部・広島之部・下関之部・函館之部・附録　銀行会社職員録 

　前篇の記載事項は氏名・住所・職業・商号・税額・電話番号です。ちなみに当時の１円の価値はどれくらいかというと、計算方法によって異なりますが、参考例として当時の大卒の初任給 は９０円でした。

『国民奉公録　聖戦記念』　昭和１７（１９４２）年　帝国聯合通信社  

　記載事項は氏名・住所・職業・経歴です。収録人数は少ないですが、経歴で「何代続く家」など、家系に言及していることがあります。

　収録されている府県は以下の通りです。目次巻号にリンクが貼られています。

　岡山県・青森県・ 山口県・ 埼玉県・茨城県・栃木県・東京府・兵庫県・滋賀県・愛知県・三重県・千葉県・群馬県 

《北海道》 

『北海道人名辞書』　大正３（１９１４）年　金子郡平　高野隆之編　北海道人名辞書編纂事務所 

　北海道の名士を多数収録し、詳しい経歴を載せています。大正１２（１９２３）年版もあります。『北海道人名辞書』２種の人名は北海道立図書館の作成した『北海道人物文献目録（明治〜戦前期）』で検索することができます。

　記載事項は氏名・経歴・写真（一部）です。

『北海道実業大鑑』　大正１３（１９２４）年　原野春太郎編  

　北海道と樺太の経営者を掲載しています。収録範囲は函館・小樽・札幌・旭川・室蘭・釧路・余市・岩見沢・滝川・深川・帯広・根室・野付牛・網走・士別・名寄・稚内・岩内・苫小牧・夕張・留萠・増毛・真岡・大泊・豊原です。

　記載事項は営業種目・区別（問屋・小売等）・営業税・営業場所・氏名・電話番号です。 

《青森県》  

『青森県多額納税名鑑』　昭和１３（１９３８）年　東奥日報社編  

　県内の高額納税者を納税額別、市町村別に５,０００名収録しています。

　記載事項は氏名・住所・納税額です。

『青森県大人名録　昭和１５（１９４０）年版』　東奥日報社 

　１５.９７１名を収録しています。記載事項は氏名・年齢・位階勲等・出身地・職業・住所です。

　コマ番号７の「県下市町村別知名人士録目次」からお調べください。

《岩手県》 

 『岩手県紳士録　大典紀念』　大正５（１９１６）年　岩手県実業青年倶楽部   

　岩手県の高額納税者の名簿です。コマ番号２０～２２には３４７円以上の納税者、３２コマ以降には所得税１０円以上か営業税２０円以上の納税者が載っています。

　記載事項は氏名・職業・不動産状況・持株状況です。

　収録されている市郡とその最初のページのコマ番号（ページ番号ではありません。国立国会図書館デジタルコレクションのコマ番号です）は次の通りです。

　盛岡市３０　岩手郡８２　紫波郡１０７　稗貫郡１１３　和賀郡１７０　胆沢郡１９８　江刺郡２３４　西磐井郡２５８　東磐井郡２９１　気仙郡３２７　上閉伊郡３５３　下閉伊郡３８１　九戸郡４１７　二戸郡４４３　

《宮城県》 

『宮城県仙台宮城志田黒川遠田一市四郡四民便覧』　明治２８（１８９５）年　新井小十郎、菊池平寿著　新井商店  

　仙台市・柴田郡・刈田郡・伊具郡・亘理郡・名取郡の商工業者と名士が掲載されいます。

　記載事項は氏名・住所・族称・肩書・生年月・地租・納税額などです。

『宮城県名士寳鑑』　昭和１５（１９４０）年　宮城県名士寳鑑発刊事務所  

　記載事項は氏名・職業・生年月日・本籍・現住所・閲歴・功績・趣味・家族です。

《秋田県》 

『秋田県公民録』　大正４（１９１５）年　秋田県振興会調査部編 

　直接国税を３円以上納めている納税者の名簿です。

　記載事項は氏名・住所・納税（地租・営業税・所得税）額です。

『秋田県名鑑』　昭和２（１９２７）年　帝国興信所秋田支所 編 

　直接国税を１５円以上（秋田市は１０円）納めている納税者の名簿です。

　記載事項は氏名・住所・職業・名誉職・関係会社・納税額・電話番号です。

《山形県》  

『山形東村山西村山南村山一市三郡区民必携』　明治３０（１８９７）年　宮内新蔵　原真之助編 　常陽館

　南村山郡・東村山郡・西村山郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『最北二郡公民必携 : 北村山・最上』　明治３１（１８９８）年　宮内新蔵編　常陽館

　北村山郡と最上郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『山形県管内納税資産家之現勢』　明治４４（１９１１）年　江南散史編　日向書房 

　高額納税者の名簿です。所得税の部と営業税の部に分かれています。

　記載事項は氏名・住所・納税額です。

《福島県》   

『福島県十二郡実業名家揃』　明治２７（１８９４）年　大久保藤四郎編 

　信夫郡・伊達郡・安達郡・安積郡・岩瀬郡・田村郡・西白河郡・北会津郡・河沼郡・耶麻郡・大沼郡・南会津郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・屋号・生年月・地租です。

『磐城七郡名家揃　菊多・磐前・磐城・楢葉・標葉・行方・宇多』　明治２８（１８９５）年　広木孝三著

　菊多郡・磐前郡・磐城郡・楢葉郡・標葉郡・行方郡・宇多郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・屋号・肩書・生年月・地租です。

『会津五郡名家鑑　北会津・南会津・大沼・河沼・耶麻』　明治２９（１８９６）年　宮内亀松編　誠進堂

　北会津郡・南会津郡・大沼郡・河沼郡・耶麻郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

《茨城県》 

『水戸東茨城行方鹿島一市三郡名家揃』　明治２６（１８９３）年　遠藤永吉編 

　水戸市・東茨城郡・行方郡・鹿島郡の名士約４,０００名を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『珂北三郡名家揃』　明治２６（１８９３）年　宮内亀松著　弘文社 

　那珂郡・久慈郡・多賀郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『下総六郡名家鑑　北相馬・豊田・岡田・猿島・結城・西葛飾』　明治２７（１８９４）年　宮内亀松　吉見季賢編　弘文社

　北相馬郡・豊田郡・岡田郡・猿島郡・結城郡・西葛飾郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『常南四郡名家揃　新治・筑波・信太・河内』　明治２７（１８９４）年　遠藤永吉編　江湖堂

　新治郡・筑波郡・信太郡・河内郡の名士を載せています。それぞれのコマ番号は次の通りです。

　新治郡２４　筑波郡７５　信太郡１０４　河内郡１２２　

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『家系本末鈔』　明治３３（１９００）年　佐川礼勝著　佐川元之介発行 

　那珂郡・久慈郡・多賀郡の名家を収録しています。氏と家系について詳しく記しています。茨城県の姓氏研究には欠かせない文献ですが、記載の内容については検証が必要です。

『茨城県紳士録　初版』　大正元～２（１９１２～１３）年　富岡如夢編　柴合名会社

　衆議院議員選挙の有権者名簿が載っています。

　記載事項は氏名・住所・納税額です。

『茨城人名辞書』　大正４（１９１５）年　いはらき新聞社編刊

　記載事項は氏名と写真（一部）・経歴ですが、経歴の中で家系に触れていることがあります。

《栃木県》    

『栃木県河内芳賀二郡名家揃』　明治２８（１８９５）年　横須賀源次衛門　遠藤永吉編　弘文社

　河内郡・芳賀郡を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『野州名鑑』　昭和６（１９３１）年　下野新聞株式会社編刊 

　記載事項は氏名・写真（一部）・職業・家族・略歴・住所です。

《群馬県》  

『栃木県・群馬県商工録』　昭和９（１９３４）年　関東実業名鑑社

　記載事項は氏名・業種・住所・電話番号・創業年月です。

《埼玉県》 

『埼玉県南埼玉北葛飾二郡公民必携名家鑑』　明治３０（１８９７）年　 

　南埼玉郡・北葛飾郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『埼玉県名士鑑』　大正１４（１９２５）年　高田晴司編　埼玉県名士鑑編纂会 

　記載事項は氏名・住所・生年月日・現職・略歴・出身学校（一部）・趣味（一部）です。

《千葉県》  

『北総三郡名家揃　香取・海上・匝瑳』　明治２８（１８９５）年　小松崎兵助編　霞江堂

　香取郡・海上郡・匝瑳郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『北総区民名誉必携 　下埴生・印幡・南相馬・東葛飾郡』　明治２９（１８９６）年　倉川真之助等編　常陽館 

　下埴生郡・印幡郡・南相馬郡・東葛飾郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『総州五郡実業家必携』　明治３０（１８９７）年　原真之助等編　常陽館 

　千葉郡・市原郡・夷隅郡・長生郡・山武郡 の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『房総紳士録』　大正１１（１９２２）年　柴田太重郎編　多田屋書店

　国税を３円以上納税している者の名簿です。衆議院議員選挙人名簿に基づいたものです。

　記載事項は氏名・住所・納税額です。

《東京都》   

『全国所得納税者姓名録　一名・代議士撰挙の台帖　第1冊（東京府十五区ノ部）』　明治２１（１８８８）年　加藤勘七編

　高額納税者の名簿です。浅草区はありません。

　記載事項は氏名と住所です。

『武蔵国三多摩郡公民必携名家鑑』　明治３０（１８９７）年　柴田勇之助　新堀豊三郎編 

　西多摩郡・北多摩郡・南多摩郡の名士を載せています。

　記載事項は氏名・住所・族称・職業・肩書・生年月・地租です。

『現代人名辞典』　明治４５（１９１２）年　古林亀治郎編　中央通信社 

　東京の名士１３,８００名が載っています。

　記載事項は氏名・写真（一部）・略歴・家族・住所・電話番号です。

『東京市衆議院議員選挙人名簿　一名・公定東京紳士録. 麹町,神田,日本橋,京橋,芝,麻布,赤坂区之部』　明治４５（１９１２）年　財務協会編　財界雑誌社

『東京市衆議院議員選挙人名簿 　一名・公定東京紳士録. 四谷,牛込,小石川,本郷,下谷,浅草,本所,深川区之部』　明治４５（１９１２）年　財務協会編　財界雑誌社 

　東京市の衆議院議員選挙人名簿です。

　記載事項は氏名・住所・職業・納税額です。

　東京に関しては全国規模の名簿で紹介した次のものもお調べください。

『日本紳士録　第１版』　明治２２（１８８９）年　交詢社編 　

『日本紳士録』　大正４（１９１５）年　交詢社編 

『日本紳士録』　大正１５（１９２６）年　交詢社編

『日本紳士録　３８版』　昭和９（１９３４）年　交詢社編 

『大衆人事録　第１２版　東京篇』　昭和１３（１９３８）年　帝国秘密探偵社編

『大衆人事録　第１３版　東京篇』　昭和１５（１９４０）年　帝国秘密探偵社編

『大衆人事録　第１４版　東京篇』　昭和１７（１９４２）年　帝国秘密探偵社編

《神奈川県》 

『百家明鑑』　明治３３（１９００）年　小幡宗海編　神奈川文庫事務所

　約１万名の県民が掲載されています。

　記載事項は氏名・住所・職業・家印です。

『神奈川県銘鑑録』　大正５（１９１６）年　帝国芳銘会

　衆議院議員選挙の選挙人が掲載されています。ほかに県郡市町村会議員・市町村長・県郡職員なども載っています。

　記載事項は氏名・住所・位階・職業です。

『神奈川県名鑑』　昭和１０（１９３５）年　横浜貿易新報社編 

　約２０００名の県民が収録されています。

　記載事項は氏名・住所・職業・略歴・家族・趣味などです。

　横浜に関しては全国規模の名簿で紹介した次のものもお調べください。 　

『日本紳士録』　大正４（１９１５）年　交詢社編 

『日本紳士録』　大正１５（１９２６）年　交詢社編 

『日本紳士録　３８版』　昭和９（１９３４）年　交詢社編 

《新潟県》  

『新潟県下名誉鑑』　明治２２（１８８９）年　阪田篤敬編　篤信館 

　高額納税者４２６０名を収録しています。

　記載事項は氏名・住所・年間所得金額です。区郡のコマ番号は次の通りです。

　新潟区１０　西蒲原郡１５　中蒲原郡１９　南蒲原郡２４　北蒲原郡２９　東蒲原郡３６　古志郡３７　三島郡４１　岩船郡４４　北魚沼郡４６　南魚沼郡４８　中魚沼郡５０　刈羽郡５１　東頸城郡５５　中頸城郡５５　西頸城郡６３　雑太郡６５　加茂郡６６　羽茂郡６７　　

《山梨県》   

『峡中家歴鑑　上』　明治２４～２７（１８９１～９４）年　米山信八編

　旧家の由来が詳しく記載されています。上下巻のほかに続編３巻もあります。

　『峡中家歴鑑　下』　『峡中家歴鑑　続１』　『峡中家歴鑑　続２』　『峡中家歴鑑　続　巻之３』

『甲斐北都留家歴伝記』　明治４１（１９０８）年　上条長兵衛編 

　北都留郡の旧家の由緒が詳しく書かれています。

『山梨人事興信録　第３輯』　昭和１５（１９４０）年　甲府興信所編

　記載事項は氏名・住所・族称・家族・経歴です。他の版に『山梨人事興信録 』大正７（１９１８）年版と『山梨人事興信録 』昭和３（１９２８）年版があります。

《長野県》    

『信濃名誉録』　明治２６（１８９３）年　西沢俊司編 

　衆議院議員選挙の選挙権を持つ高額納税者の名簿です。

　記載事項は氏名・住所・地租・職業・生年月です。郡のコマ番号は次の通りです。

　上水内郡４　更級郡４１　上高井郡７６　下高井郡９８　下水内郡１１９　小県郡１３０　埴科郡１６７　南安曇郡１８３　東筑摩郡２１４　北安曇郡２６７　西筑摩郡２７８　南佐久郡２８１　北佐久郡２９９　上伊那郡３３１　諏訪郡３６８　下伊那郡３９１　

『信陽家系類聚　上』　明治３３（１９００）年　佐野重直編 

『信陽家系類聚　下』　明治３３（１９００）年　佐野重直編 

　下伊那郡・上伊那郡の旧家の由緒が詳しく書かれています。

『長野県信濃国諏訪郡旧村政吏名家鑑』　明治３８（１９０５）年　野沢万次郎編

　諏訪郡の村ごとに先代と当代（明治３８年当時の当主）の氏名が列記されています。

『北安曇郡歴史一斑旧家名門録』　明治４２（１９０９）年　松沢佐野栄 編 

　北安曇郡の旧家由緒のほかに、慶安３（１６５０）年にご先祖が納めていた年貢についても記されています。

　このほかにも先祖調査に役立つ紳士録などの名簿類は大量にあります。詳しくはデジタルアーカイブを利用した先祖調査をご覧ください。